オンラインギフトサービスを通じた幸福度の高い世の中の実現を目指す「ギフトモール オンラインギフト総研」が、近年増加している「ソーシャルギフト」の動向を踏まえ、ソーシャルギフト利用経験者に特化した実態調査を実施したことが明らかになりました。全国の15歳～59歳の男女、合計2,250人（2024年7月からの1年間にギフト購入経験があり、ソーシャルギフトを贈った・受け取った経験がある人）を対象としたこの調査結果は、全16回にわたって順次発表するレポートシリーズの第6回目となっています。
今回のレポートのテーマは、「企業がソーシャルギフトをインセンティブとして活用する目的の幅の広さ」です。企業からソーシャルギフトを受け取るために消費者が行った行動を分析したところ、アンケート回答が最多で62.7%、次いでサービス利用・商品購入が22.4%、イベント・説明会参加が17.0%という結果になりました。これにより、企業が市場調査や消費者データの収集、来店促進、購買促進など、幅広い企業活動においてソーシャルギフトを活用していることが示されています。
さらに、これらのインセンティブ型ビジネスギフトを受け取った消費者の81.8%が満足（非常に満足+やや満足）と回答しており、企業活動のインセンティブとしてソーシャルギフトが消費者側にも概ね好意的に受け止められていることが明らかになりました。
ギフトモール オンラインギフト総研の小川安英所長は「企業からのソーシャルギフトの満足度が81.8%となっており、現在のところ消費者にとっても満足度の高い施策となっています。インセンティブ型ソーシャルギフトは企業にとって市場調査、インサイトの収集や、販売促進のための新たな手段として今後さらに広がる可能性が高い」と分析しています。
この記事の目次
詳細調査結果
1.【インセンティブ行動分析】アンケート回答が62.7%で最多。企業はソーシャルギフトを様々な用途で活用
ビジネスギフト獲得のために消費者が取った行動TOP5
企業からソーシャルギフトを受け取るために消費者が行った行動については、「アンケートに回答した」が62.7%で最も多く、次いで「サービスを利用・商品を購入した」が22.4%、「イベント・説明会に参加した」が17.0%という結果となっています。
この結果から、ソーシャルギフトが企業の消費者データ収集とエンゲージメント向上に活用されていることがわかります。特に、購買行動を伴わずに企業に協力することが可能なアンケート調査については、回答数や回答率の向上のためにソーシャルギフトが効果的な手段として機能していると考えられています。また、アンケートへの回答ほど気軽ではないものの、「サービスの利用・購入」といった実際の購買行動の促進においても、ソーシャルギフトの活用によって一定の効果が得られていることが示されています。
2.【満足度分析】81.8%が満足、消費者にとって価値のある体験に
企業からのソーシャルギフト満足度
これらのインセンティブ型企業ギフトを受け取った消費者の満足度については、81.8%が満足（非常に満足+やや満足）と回答している一方、不満（非常に不満＋やや不満）と答えた人は1.7%にとどまっており、企業が提供するインセンティブ型ギフトは現在のところ、消費者にとって概ね好意的に受け止められていることが示されています。
今後の展望
この「インセンティブ型ソーシャルギフト」は、今後さらに活用領域が拡大していく可能性があります。
- アンケート回答以外での利用も拡大：現在最も活用されているアンケート回答促進（62.7%）に加えて、サービス利用・商品購入促進（22.4%）、イベント・説明会参加促進（17.0%）、SNS投稿・シェア（14.1%）、動画・広告視聴（13.9%）など、多様な行動誘導での活用が広がることが期待されています。
- 受け取る人の利用も増え、ソーシャルギフトが一般化：消費者のソーシャルギフト受け取り体験が増加することで、企業からのインセンティブ型ギフトも日常的なコミュニケーション手段として受け入れられ、より自然な消費者接点として機能するようになる可能性があるとのことです。
- 目的に合わせた手法の進化：同じアンケート回答促進でも、対象者に合わせてギフトのラインナップを最適化したり、AIがメッセージ文章を調整したりするなど、より精緻で効果的な施策へと進化していくことが予想されています。
デジタル時代の新しいCRMツールとしても、ソーシャルギフトがさらに進化していく可能性があるようです。
FAQ形式でのトピックス整理
Q1. 企業がソーシャルギフトをインセンティブに使う最も効果的な場面は？
A. 「アンケート回答促進」が62.7%となっています。消費者にとっては、購買行動や実際の来店などの行動を伴わずに気軽に協力できるため、調査を行いたい企業にとっては最も効果的な手段の一つと言えるでしょう。「サービス利用・商品購入促進」22.4%、「イベント・説明会参加促進」17.0%と一定の効果を上げている企業もあることがわかります。
Q2. 消費者の満足度はどの程度？
A. 81.8%が満足（非常に満足35.3%＋やや満足46.5%）と極めて高い満足度を示しています。これは、提供する行動に対して適切な価値のギフトが即座に提供されるソーシャルギフトの利便性も有効に作用している可能性があります。
Q3. マーケティング戦略でどのように活用すべき？
A. アンケート調査から購買促進まで、幅広い用途でソーシャルギフトが活用されています。企業が行いたい活動に合わせて、ギフトを受け取るターゲットを設定したうえで、そのターゲットの満足度が高いと予想されるソーシャルギフトを選定することが重要だと考えられています。
ギフトモールのソーシャルギフト
国内最大級のオンラインギフトサービス「ギフトモール」では、企業のマーケティング戦略を支援するソーシャルギフトソリューションを提供しているとのことです。アンケート回答促進から会員登録、イベント参加促進まで、様々な用途で支援しています。
ギフトモール オンラインギフト総研 所長 小川 安英氏のプロフィール
1998年リクルート（現リクルートHD）入社。人材、旅行、金融にまたがる幅広い領域に従事したのち、ギフト領域におけるイノベーションを目指し、2020年7月ギフトモールに参画。10兆円の規模を持つギフト市場の中でも特にオンラインギフトの可能性に着目し、利用率の推移や市場動向を分析されています。総研立ち上げ以降、様々な調査を定期的に実施・発表し、数々のセミナーへの登壇、テレビや新聞、雑誌などメディアへの出演実績を重ねながら、次世代ギフトの形を精力的に探求されているとのことです。
調査概要
実施時期：2024年12月
実施内容：インターネット上のパネルによる調査
調査主体：株式会社ギフトモール オンラインギフト総研
回答人数：全国15歳〜59歳の男女2,250名（ソーシャルギフトの贈った・受け取った経験がある人）
ビジネスギフト体験者：983名のうち、インセンティブ型ギフト体験者を分析
※小数点以下の四捨五入により合計100%にならない場合があります。
※本調査結果をご利用いただく際は、【ギフトモール オンラインギフト総研 調べ】とご明記ください。
ギフトモール オンラインギフト総研について
ギフトモール オンラインギフト総研は、①新しいギフト文化の兆しの発信 ②今後のギフトのあり方の提起・提言 を主な活動内容として、オンラインギフトサービスを通じた幸福度の高い世の中の実現に貢献するために2021年に発足したとのことです。
自社グループの運営する国内最大級のオンラインギフトサービスにおけるサプライヤーとユーザーそれぞれのデータから把握できる消費トレンドや、定期的に行う独自調査の結果等を踏まえて、オンラインギフト業界の最新の情報の発信を行っているようです。
出典元：ギフトモール オンラインギフト総研（株式会社ギフトモール）プレスリリース
