JTBは2025年夏休み期間（7月15日～8月31日）の旅行動向見通しを発表しました。この調査は1泊以上の日本人旅行について、経済動向や消費者行動調査、運輸・観光関連データなどから推計したもので、1969年から継続して実施されているものです。
この記事の目次
旅行意欲は堅調、総旅行者数と消費額は増加傾向
今年の夏休みの旅行動向を見ますと、日並びの良さやボーナスの上昇などを背景に旅行意欲は堅調さを維持しています。国内旅行では自然豊かで静かな場所で心身ともにリラックスしたいという志向が見られ、海外旅行ではコロナ禍前（2010年～2019年の平均）の9割まで回復、アジア人気が継続する一方で欧米などの遠方への旅行も復活の兆しを見せています。
具体的な数字としては、夏休みの総旅行者数は7,464万人（前年比100.8%）、総旅行消費額は4兆264億円（同108.2%）と推計されています。内訳を見ますと、国内旅行は旅行者数が7,220万人（前年比100.3%）、平均旅行予定費用が46,000円（同104.5%）、旅行消費額が3兆3,212億円（同104.8%）となっています。海外旅行については、旅行者数が244万人（前年比120.8%）、平均旅行予定費用が289,000円（同105.5%）、旅行消費額が7,052億円（同127.4%）となっています。
今年の夏休みカレンダーと旅行意向
2025年夏休み（7月15日～8月31日出発）の旅行意向については、「行く」または「たぶん行く」と回答した人は34.2%と前年から0.1ポイント増加しました。これはコロナ禍前の2019年（38.0%）には及ばないものの、徐々に回復傾向にあることを示しています。
注目すべき点として、「夏休みだけ行く」が12.4%であるのに対し、「夏休みと夏休み前後に行く」は21.8%、「夏休み前後にだけ行く」が8.2%となっており、夏を中心に旅行機会が分散化していると同時に、複数回旅行する人も少なくないことがわかります。
性年代別では、男女とも若い年代ほど旅行意向が高い傾向が見られました。「行く」または「たぶん行く」と回答したのは、男性29歳以下が47.3%、女性29歳以下が43.1%と最も高くなっていますが、いずれも前年より減少しています。一方、シニア層の旅行意欲には回復傾向が見られ、60代や70代では前年比で増加しています。
旅行に行かない理由としては、「夏休み期間は混雑するから」（30.9%）が最も多く、次いで「家計に余裕がないので」（27.8%）、「家でのんびりしたいので」（26.6%）となっています。
今年の夏休みの旅行に対する考え方では、「昨年の夏休みより旅行日数を増やす」（16.2%）が「昨年の夏休みより旅行日数を減らす」（5.5%）を大きく上回りましたが、前年と比べると日数は短くなる傾向が見られます。また、距離については「昨年の夏休みより遠方へ旅行したい」（8.8%）が「昨年の夏休みより近場の旅行に行きたい」（5.4%）を上回っていますが、その差は縮まってきています。
お盆期間の過ごし方についても、「8月12日～15日に休みを取って長期休暇としたうえで旅行する」（7.8%）が減少した一方で、「お盆時期をずらして長期休暇を取得して旅行する」（10.6%）が増加しており、夏休み期間内での分散傾向が強まっていることがうかがえます。
国内旅行の動向：自然志向と少人数旅行が増加
国内旅行者数は7,220万人（前年比100.3%）、一人当たりの国内旅行平均予定費用は46,000円（同104.5%）、総国内旅行消費額は3兆3,212億円（同104.8%）と見込まれています。
旅行目的としては「家族と過ごす」（32.7%）が最も多く、次いで「リラックスする、のんびりする」（28.5%）、「自然や風景を楽しむ」（26.5%）、「食事、地域の味覚を味わう」（26.5%）となっており、いずれも前年より増加しています。
旅行日数については「1泊2日」（36.5%）が最も多いものの、前年から1.1ポイント減少しています。一方、「2泊3日」（32.8%）は0.5ポイント増加、「3泊4日」（17.4%）も0.5ポイント増加しており、1泊や4泊が減少する中で2泊または3泊の旅行が増加しています。注目すべきは「8泊以上」（2.1%）が前年の0.3%から1.8ポイント増加したことで、長期滞在型の旅行も増えていることがわかります。
旅行先としては「関東」（17.2%）が最も多く、次いで「近畿」（15.5%）、「北海道」（11.1%）、「甲信越」（11.1%）となっています。伸び率では「北海道」と「甲信越」がともに1.2ポイント増加し、「北陸」（3.8%）も1.1ポイント増加するなど、自然豊かな地域への旅行が人気を集めています。
同行者については「子供づれ（中学生まで）の家族旅行」（21.9%）が最も多く、次いで「夫婦のみ」（21.8%）、「ひとり」（19.3%）となっています。前年と比べると「ひとり」と「夫婦のみ」が増加し、「友人・知人・パートナー」（13.8%）、「家族と友人・知人」（5.9%）は減少しており、少人数での旅行が増えていることがうかがえます。
一人当たりの旅行予定費用は「2万円～3万円未満」（18.9%）が最も多く、前年より0.1ポイント増加しています。注目すべきは「7万円～10万円未満」（12.6%）が1.9ポイント増加、「10万円～15万円未満」（5.3%）が1.6ポイント増加するなど、7万円以上の合計が前年比で3.8ポイント増加していることで、高単価の旅行も増えていることがわかります。
利用交通機関では「自家用車」（51.6%）が最も多く、前年より3.1ポイント増加しています。一方、航空会社や新幹線の利用は減少傾向にある中で、「格安航空会社（LCC）」は2.5ポイント増加しており、価格を重視する傾向も見られます。
体験してみたいことについては「絶景やグルメなど、SNS映えする場所を巡り、発信する」（16.5%）、「スマートフォンなどから離れ、心身の疲労やストレスを軽減する」（14.4%）、「キャンプやアウトドア体験など自然が楽しめる場所で過ごす」（14.4%）の順に高く、特に20代～30代では、SNS映えする場所を巡りたい一方で、デジタルデトックスにも関心が高いという二面性が見られます。
JTBの国内旅行における人気方面としては、大阪・関西万博の開催や7月25日開業予定のテーマパーク「JUNGLIA OKINAWA」の効果により、京阪神エリアと沖縄本島への旅行予約が好調です。また、瀬戸内国際芸術祭2025の開催やテレビドラマの影響なども相まって、中国・四国地方への旅行も増加傾向にあります。
海外旅行の動向：回復基調が続き、遠距離と近距離の二極化
海外旅行者数は244万人（前年比120.8%、2019年比80.5%）と推計されており、2010年から2019年の平均である約267万人と比較すると9割程度まで回復しています。一人当たりの海外旅行平均予定費用は289,000円（前年比105.5%）、総海外旅行消費額は7,052億円（同127.4%）となっています。
旅行日数については「3泊4日」（21.2%）が最も多いものの、前年より1.4ポイント減少しています。一方、「5泊6日」（16.1%）は3.0ポイント増加、「2泊3日」（16.1%）は2.2ポイント増加しており、短期と中期の旅行がともに増加している傾向が見られます。
一人当たりの旅行予定費用は「40万円以上」（22.6%）が最も多く、前年より5.1ポイント増加しています。次いで「7万円～10万円未満」（16.1%）、「10万円～15万円未満」（13.1%）となっており、高額旅行と比較的安価な旅行の二極化が進んでいることがうかがえます。
旅行先は「韓国」と「ヨーロッパ」がともに16.8%でトップとなり、「台湾」と「東南アジア」がともに13.9%で続いています。この傾向からも、近距離のアジア圏と遠距離のヨーロッパなどへの旅行が二極化していることがわかります。
JTBの海外旅行における好調な方面としては、引き続きハワイ、韓国、台湾、アメリカが人気を集めています。特にアメリカ西海岸は、MLBTM公式観戦券付ツアーの人気もあり、前年からの伸び率が好調です。またヨーロッパも、航空便数の増加やキャンペーン効果により、前年からの伸び率が大きくなっています。
旅行消費をとりまく経済環境と消費者意識
日本経済は、アメリカの関税政策の影響や物価上昇、円安傾向の継続などにより、不安定な状況が続いていますが、2025年後半以降は緩やかな回復が期待されています。2025年初頭には39,000円台後半の高水準だった日経平均株価は一時急落したものの、5月には38,000円前後まで回復しています。
2025年夏のボーナス見通しについては、民間企業の一人当たり支給額が概ね前年比2～3%増と堅調で、4年連続の増加が見込まれています。これは好業績と人材流出防止の観点から、ボーナスを増やす企業が増えていることによるもので、個人消費の下支えになることが期待されています。
一方、物価については、生鮮食品は2025年1月をピークに下降傾向にあるものの、その他の品目は引き続き微増傾向にあります。ただし、ガソリンについては5月22日から開始された「燃料油価格定額引下げ措置」以降、価格が下がっています。
JTBが実施したアンケートによると、「今後1年間の旅行の支出に対する意向」については、「これまでより旅行支出を減らしたい」（38.4%）が前年より増加し、「これまでより旅行支出を増やしたい」（11.4%）は減少しており、旅行支出を抑える意向が見られます。
また、「今夏の自身の生活と旅行に関する状況」では、「家計に余裕がある」（13.9%）は前年から減少し、「家計に余裕がない」（48.4%）は増加しています。一方、支出については「趣味や旅行などにかける費用を減らしている」（31.3%）が微増する一方で、「趣味や旅行などにかける費用は減らしていない」（27.3%）も増加しており、消費者は節約しながらもメリハリをつけてお金を使っている様子がうかがえます。
今回の調査は、2025年6月9日～11日に全国15歳以上79歳までの男女個人を対象に実施され、事前調査では10,000名、本調査では「夏休みに旅行に行く／たぶん行く」と回答した2,060名からの回答をもとにまとめられています。
出典元：株式会社JTB プレスリリース
