ショート動画に関する企業管理職層の意識調査、約6割が視聴し3人に1人が購入行動に―ベクトルが「ベクトルショート動画ラボ」設立

2026年2月5日 2026年2月5日

コマースピック編集部　プレス配信チーム

株式会社ベクトル(東京都港区、代表取締役会長兼社長CEO:西江肇司、東証プライム:6058)が、ショート動画に関する知見と理解を体系的に蓄積し発信する調査機関「ベクトルショート動画ラボ」を新たに設立しました。企業がトレンドに即したコミュニケーション創出や効果的なマーケティング施策を実現できるよう支援することを目的としています。

設立後の第一弾施策として、全国のさまざまな業界における企業の管理職層(部長クラス以上)300名を対象とした「ショート動画に関する意識調査」が実施されました。その結果、ショート動画が単なる娯楽用途に留まらず、「ビジネス関連」や「最新ニュース」などビジネス判断に関わる情報を取得する手段として活用されている実態が判明しました。

この記事の目次

1 ベクトルショート動画ラボ設立の経緯
2 企業の管理職層のショート動画に関する意識調査結果概要
3 調査結果の詳細
4 総括コメント
5 調査概要
6 株式会社ベクトル会社概要

ベクトルショート動画ラボ設立の経緯

ショート動画は、生活者の可処分時間に自然に組み込まれ、情報接触や意思決定に対する影響力を高めるメディアとして、業界や企業規模に関わらず、マーケティングや採用活動における重要なタッチポイントとなっています。

このような背景を踏まえ、同社ではショート動画に関する理解を体系的に深化させ、今後のマーケティング戦略立案やコミュニケーション設計に寄与する知見を蓄積・発信するとともに、ショート動画におけるトレンドや市場動向を共有する目的で「ベクトルショート動画ラボ」を設立しました。

第一弾の取り組みとして実施された「企業の管理職層のショート動画に関する意識調査」では、BtoBマーケティングにおけるショート動画の可能性が明らかになりました。

企業の管理職層のショート動画に関する意識調査結果概要

今回の調査で明らかになった主なポイントは以下の通りです。

企業の管理職層の約6割がショート動画を視聴している実態が明らかになりました。視聴プラットフォームはYouTubeショート、Instagramリールが中心となっており、日常的に利用しているSNS上で情報収集を行っています。

ショート動画を通じて「最新ニュース」「経営・マーケティング関連情報」など、意思決定に直結するコンテンツも一定数視聴されていることが分かりました。さらに、約3人に1人(27.4%)がショート動画の視聴後に「商品・サービスの購入」「サービスの利用」など、具体的な行動を起こした経験があることが判明しました。

調査結果の詳細

1. 普段利用しているSNSについて(有効回答者数300名)

普段利用しているSNSは「YouTube(243名)」が最も多く、続いて「Instagram(176名)」「X(旧Twitter)(131名)」「Facebook(124名)」「TikTok(78名)」という結果になりました。「利用していない」と回答した人はゼロであり、企業の管理職層においても複数のSNSを日常的に併用している実態が浮き彫りになりました。

2. 利用頻度について(有効回答者数300名)

TikTok、YouTube、Instagram、X、Facebookのすべてのプラットフォームにおいて「毎日利用」が最も多い結果(各プラットフォーム50名以上)となりました。SNSは企業の管理職層にとっても日常的に接触するメディアとなっており、ショート動画を含むSNSコンテンツが情報収集や意思決定に影響を与える環境が整っていることが推察されます。

3. SNSの利用目的について(有効回答者数300名)

利用目的としては「趣味・娯楽(220名)」が最も多く、「最新ニュースの取得(148名)」「業界トレンドの情報収集(81名)」と続きました。SNSはリフレッシュ用途に加えて、最新情報や業界動向を把握する場としても活用されており、ビジネス判断に影響を与える可能性がある情報接触の場となっていることが分かります。

4. ショート動画の視聴状況について(有効回答者数300名)

ショート動画については、「よく見る(23.7%)」「ときどき見る(33.7%)」を合計すると全体の約6割(57.4%)が視聴していることが明らかになりました。

視聴プラットフォームは「YouTubeショート(157名)」が最多で、「Instagramリール(109名)」「TikTok(57名)」が続きました。日常的に利用しているSNS内でショート動画を視聴する傾向が強く、BtoBマーケティングにおいてもショート動画活用が有効であることが示唆される結果となりました。(有効回答者数266名)

5. ショート動画でよく視聴されているコンテンツジャンルについて(有効回答者数266名)

視聴ジャンルは、趣味やグルメなどの娯楽以外にも、時事ニュース(72名)、ビジネス(40名)、キャリア(23名)といった分野も一定数視聴されており、短時間で要点を把握できるショート動画が、意思決定者のビジネス情報のインプット手段として評価されていることが伺えます。

6. ショート動画視聴後の行動変化について(有効回答者数266名)

約3人に1人(27.4%)が、ショート動画視聴をきっかけに何らかの行動を起こしており、「商品・サービスの購入」「サービスの利用」など、意思決定者においても具体的な行動につながっていることが明らかになりました。

総括コメント

本調査の結果から、ショート動画はBtoCに限定されず、BtoBにおいても認知・理解・信頼形成を担う有効なマーケティング手段であることが示唆されました。日常的に視聴されるYouTubeショートやInstagramリールを活用し、事例や専門性のある情報を発信することで、企業の管理職層への自然な接触と態度形成が期待できます。

同社では、「ベクトルショート動画ラボ」を通じて、継続的に調査・分析を行い、企業のコミュニケーション活動やマーケティング戦略に実践的に活かせる知見を発信していくとしています。