Pay ID、偏愛消費調査2025を発表 ユーザーの約9割が偏愛消費を経験、SNSから購入までの傾向が明らかに

BASE株式会社が運営する購入者向けショッピングサービス「Pay ID（ペイ アイディー）」は、Pay IDアプリのユーザーを対象に実施した「偏愛消費調査」の結果を公開しました。

Pay IDは、ネットショッピングにおけるスムーズな決済体験を提供し、新しい商品との出会いや好きなショップでのリピート購入をサポートする購入者向けのショッピングサービスです。ネットショップ作成サービス「BASE（ベイス）」を利用しているショップの商品が購入できるサービスとして、ID決済機能である「Pay ID決済」とショッピングアプリである「Pay IDアプリ」を展開しており、2025年9月時点で1,700万人を超えるユーザーに利用されています。

Pay IDにおける偏愛消費調査について

今回、Pay IDはPay IDアプリのユーザーを対象として、「偏愛消費」に関する独自の調査を実施しました。偏愛消費とは、個人の偏愛性から発生する消費行動のことを指し、特定の物への強い愛やこだわり、すなわち偏愛にまつわるショッピング行動を意味します。Pay IDはユーザーの"好き"が買えるサービスとして位置づけられており、ユーザーの偏愛をきっかけとした購買行動の実態を公開することで、"好き"を起点としたショッピングの広がりを後押ししていく方針です。

偏愛消費調査2025のアンケート概要

今回の調査は、偏愛消費の動向について把握することを目的として、インターネット調査の形式で実施されました。調査期間は2025年8月22日(金)から8月31日(日)までで、Pay IDアプリのユーザーを対象としています。有効回答数は783となっています。

偏愛消費調査のアンケート結果まとめ

調査結果のまとめとして、以下の5つのポイントが明らかになりました。

• ユーザーの約9割が偏愛消費を経験しており、調査を行った全ての年代で8割以上が偏愛消費の経験があると回答しています。
• 偏愛対象にハマっている期間は「10年以上」が最も多く、一度ハマると長期間続く傾向があることがわかりました。
• 物価高の状況下でも偏愛消費にかける金額が変わらないユーザーが5割を超えており、ユーザーの7割が「生活の楽しみ」として偏愛消費を習慣化しています。
• 偏愛のきっかけは6割以上がSNSであり、約7割が「Instagram」を日々の偏愛の情報収集に利用していることが判明しました。
• 直近3ヶ月以内の偏愛消費の場所は「ECサイト・ショッピングアプリ」が6割以上で最多となり、偏愛のきっかけはSNS、購入はオンラインが主流という結果になりました。

以下、偏愛消費調査の回答結果の詳細について紹介します。

偏愛消費の経験について

偏愛は冷めにくい、ユーザーの約9割が偏愛消費を経験し、ハマっている期間は10年以上が最多に

偏愛消費の経験に関する質問では、「ある」と回答した方が89.5%となり、約9割という結果になりました。

年代別に見ていくと、「20代以下」が96.6%、「30代」が95.3%と9割を超えており、「40代」が89.4%、「50代」が88.7%、「60代以上」が80.0%となっています。調査を行った全ての年代において、8割以上の方が偏愛消費を経験していることが明らかになりました。

また、偏愛対象にハマっている期間については、「10年以上」が最多で35.1%という結果になりました。これらの結果から、一度偏愛の対象が見つかると、長く寄り添い続ける存在になる傾向がうかがえます。

偏愛消費をした経験がありますかという質問に対しては、「ある」が89.5%、「ない」が10.5%でした。

年代別の偏愛消費の経験については、20代以下が96.6%、30代が95.3%、40代が89.4%、50代が88.7%、60代以上が80.0%という結果となりました。

偏愛歴については、1年未満が6.6%、1〜3年未満が15.8%、3〜5年未満が15.7%、5〜10年未満が17.5%、10年以上が35.1%、憶えていない・わからないが9.3%でした。

偏愛にかけるお金の実態について

物価高でも偏愛消費にかける金額が変わらないユーザーが5割超、生活の楽しみである偏愛消費は妥協しない姿勢が明らかに

偏愛消費に費用をかける理由については、「生活の楽しみだから」が75.0%で最多となり、次いで「自分へのご褒美」が50.5%、「ストレス発散になるから」が35.0%という結果になりました。これらの結果から、自分の気持ちを満たすことを目的に偏愛消費をするユーザーが多いことが読み取れます。

偏愛消費の月平均支出については、毎月一定金額を支出している方が67.3%で、そのうち「1〜3万円」が25.1%と最多となりました。

物価高で偏愛消費にかけるお金に変化があったかについての質問では、「変わらない」が53.9%、「増えた」が12.0%という結果でした。これらの結果から、偏愛消費は一時的な楽しみや気分転換ではなく、物価高という環境下においても支出の優先度が揺らがない、生活の中に根づいた強い愛着の対象になっていることがわかります。

偏愛対象にお金を使う理由については(複数回答)、生活の楽しみだからが75.0%、自分へのご褒美としてが50.5%、ストレス発散になるからが35.0%、応援したいからが33.5%、限定品だからが22.3%、一種の投資が11.8%、特に理由はないが6.3%、その他が3.3%でした。

偏愛対象への月平均支出額については、5千円未満が8.4%、5千円〜1万円が16.4%、1〜3万円が25.1%、3〜5万円が9.0%、5万円以上が8.4%、商品によって異なる・特に決めていないが32.7%という結果になりました。

物価高の中、偏愛にかける支出額は変化しましたかという質問に対しては、変わらないが54.0%、増えた(以前よりもお金をかけるようになった)が12.0%、減った(以前よりもお金をかけなくなった)が28.2%、購入をやめた/控えているが5.8%でした。

偏愛消費の傾向について

偏愛のきっかけはSNS、購入はオンラインが主流に

偏愛消費の対象を知ったきっかけに関する質問では、「SNS」が60.2%で最も多い結果となり、日々の情報収集に「Instagram」を利用する人が最多で68.9%となりました。また、直近3ヶ月以内の偏愛消費の場所に関する質問では、「ECサイト・ショッピングアプリ」が65.2%で最多となり、SNSで得た情報をきっかけに、オンラインで購入する傾向が主流になっています。

近年、SNS上では、ユーザーの興味・関心や行動履歴に基づいてパーソナライズされた情報がタイムラインに表示される体験が広く普及しています。こうした体験の広がりにより、個人的な嗜好に合う商品など、偏愛につながる商品に接触する機会が増え、その結果、偏愛をきっかけとした消費行動が一つの傾向として現れつつあると考えられます。

偏愛対象を知ったきっかけについては、SNSが60.2%、TV・雑誌・ネット記事が25.8%、店・イベント・ポップアップが25.4%、ネットショッピングが16.5%、家族・友人・知人からの紹介が15.3%、インフルエンサーや著名人の紹介が9.1%、学校・仕事・サークルなど日常生活が7.8%、その他が7.4%でした。

直近3ヶ月で、どこで偏愛消費をしましたかという質問に対しては、ECサイト・ショッピングアプリが65.2%、実店舗が34.7%、フリマサイト/アプリが27.7%、イベントが14.3%、SNSなどで個人から直接が14.3%、オークションサイト/アプリが13.3%、特に購入していないが11.8%という結果になりました。

購入者向けショッピングサービスPay IDは引き続き、Pay IDアプリのユーザーを対象に購買行動や意識に着目した調査を行うことで、ネットショッピングの利用活性につながる情報やトレンドを発信していく方針です。

購入者向けショッピングサービスPay IDについて

Pay IDは、ネットショッピングでのスムーズな決済体験と、新しい商品との出会いや好きなショップでのリピート購入をサポートする購入者向けショッピングサービスです。

Pay ID決済について

Pay IDに住所等を登録するだけで、ショッピングの際に都度購入者情報を入力する必要なく、IDでログインしてスムーズに商品が購入できるID決済です。ログインから決済完了まで数タップで完結するシームレスな購入体験を提供しています。累計ID登録者数は1,700万を突破しました(2025年9月時点)。お持ちのクレジットカードを登録して利用いただけるほか、自社開発のBNPL「Pay ID あと払い」では当月の支払い金額を翌月に一括で支払いいただける「Pay ID 翌月あと払い」と、分割手数料無料の「Pay ID 3回あと払い」を提供しており、支払いは銀行口座振替かコンビニ払いのいずれかを選択いただけます。BASEを利用のネットショップでの決済時と、Pay IDアプリでのショッピングの際に利用いただけます。

Pay IDアプリについて

ファッション、ハンドメイド、インテリア、食べ物・飲み物(野菜や果物等の農産物、肉・魚等の生鮮食品も含む)、エンタメ・ホビー、スポーツ・レジャー、家電・スマホ、コスメなど、幅広いジャンルの商品を探したり、好きなショップをフォローしてショッピングを楽しむことができます。フォローしたショップの最新情報や入荷情報がわかりやすく、一度購入したショップでのリピート購入がスムーズにできる仕様になっています。

対応機種はiOS 16.2以上、Android OS 9.0以上となっています。

ショップオーナー向けのご案内

ネットショップ作成サービスBASEを利用してネットショップを開設いただくと、Pay IDアプリに出店することができます。出店後は、アプリ上のフォロワーにプッシュ通知を送信できる機能等の集客・販促機能を利用いただけます。Pay IDアプリは出店料・初期費用は0円です。商品が購入された場合に限り、Pay IDアプリの販売手数料として決済手数料3.6%+40円+サービス利用料5.9%が発生するため、リスクなく多くの購入者にアプローチができます。

BASE株式会社の会社概要

会社名はBASE株式会社(英語表記BASE, Inc.)で、代表者は代表取締役CEOの鶴岡裕太氏です。所在地は東京都港区六本木三丁目2番1号住友不動産六本木グランドタワー37Fで、2012年12月11日に設立されました。資本金は87億3,500万円(2024年12月末日現在)です。事業内容は、ネットショップ作成サービスBASE、購入者向けショッピングサービスPay ID、資金調達サービスYELL BANKの企画・開発・運営となっています。

BASEグループは、「Payment to the People, Power to the People.」の企業ミッションのもと、プロダクトを通じて経済活動が活発に行われる環境構築に取り組み、個人・スモールチームをはじめ、あらゆる人々の可能性を広げるパートナーとして、皆様の活動に寄り添っています。

出典元:BASE株式会社