株式会社CARTA ZEROと株式会社電通が、地上波テレビ広告のリアルタイムな入札買付および運用を可能にする新サービスの提供を8月中旬から開始することを発表しました。
この新サービスは、日本テレビ放送網株式会社が開発した「Ad Reach MAX（アドリーチマックス）プラットフォーム（以下「AdRMプラットフォーム」）」が提供するプロダクト「AdRM Exchange」を活用し、同社の地上波広告在庫を取り扱うものです。このプラットフォームにより、テレビ広告をデジタル広告のように柔軟に運用することが可能になります。
今回のサービス提供において、CARTA ZEROは電通と連携し「年齢や性別などの属性含有率」「サイト来訪などのユーザー行動特性」「リーチ拡大が可能な番組/時間帯の指定」など多角的かつ柔軟な入札買付を実現するとのことです。さらに、本サービスの構築、地上波テレビ広告のプランニング、DSP/SSPを通じた地上波テレビ広告の運用およびレポート作成も行っていくとしています。
また、国内電通グループが保有する独自ソリューションと「AdRM Exchange」を連携させることで、テレビ広告出稿の高度な効果検証を実現し、より効率的なテレビ広告のプランニングと運用を可能にするとのことです。
AdRM Exchangeと国内電通グループ独自ソリューションの連携
１．独自データ基盤「People Driven Marketing / People Driven DMP」：地上波テレビ広告接触後のサイト来訪効果の分析。サイト来訪効果が高く見込まれる広告枠の分析と判定を行います。
２．テレビ実視聴データを用いた統合マーケティング基盤「STADIA360」：テレビ視聴によるKPIへの効果検証の実現。視聴者の行動喚起が見込まれる広告枠の分析と判定を行います。
３．AIを活用したテレビ視聴率予測システム「SHAREST」：視聴率やリーチ獲得が見込まれる広告効果の高い出稿枠の分析と判定を行います。
活用イメージ
さらに、「AdRM Exchange」と各DSP/SSPパートナーを、CARTA ZEROが開発した中間サーバ「MediaLinker powered by dentsu Japan」で接続することにより、デジタル動画広告の標準規格である「VAST」（Video Ad Serving Template）に変換し、放送局と各パートナーとの接続コスト低減を実現するとしています。
将来的には、この中間サーバを活用してテレビとデジタルの共通プランニングを可能にすることで、クライアントに対してより幅広い選択肢を提供することを目指しているとのことです。
中間サーバ構築イメージ図
株式会社電通は、「AdRMプラットフォーム」のセールスサイト「スグリー」のプレミアパートナーとして認定されており、テレビ広告の高速かつ柔軟な運用によるマーケティング支援を推進しています。
今後もCARTA ZEROと電通は、テレビ局との協業を通じて付加価値の高いサービスを提供し、クライアントのマーケティング活動や事業成長に貢献していく方針だと発表しています。
「People Driven Marketing」は、国内電通グループの"人"基点のマーケティング手法を結集した統合フレームワークのデータ基盤です。
株式会社CARTA ZERO会社概要
| 会社名 | 株式会社CARTA ZERO |
| 所在地 | 東京都港区虎ノ門2-6-1 虎ノ門ヒルズステーションタワー36F |
| 代表者 | 代表取締役CEO 宇佐美 進典 |
| 設立 | 2011年4月1日 |
| 資本金 | 20百万円 |
| 事業内容 | デジタルマーケティング支援事業 |
CARTA ZEROは2011年の設立以来、デジタルマーケティング支援事業を展開しており、今回の地上波テレビ広告向け新サービスにより、テレビとデジタルの融合を促進する取り組みを強化しています。電通との協業により、広告主に対してより効率的かつ効果的なマーケティングソリューションを提供することが期待されます。
本サービスの開始により、従来の地上波テレビ広告のあり方が大きく変わる可能性があります。リアルタイムな入札買付や柔軟な運用が可能になることで、広告主はより戦略的にテレビメディアを活用することができるようになります。また、デジタル広告との連携も視野に入れることで、クロスメディア戦略の強化にも寄与するでしょう。
今後も両社は、テレビ広告のデジタル化を推進し、広告主のマーケティング効果最大化を支援していく方針です。テレビとデジタルの境界を越えた広告ソリューションの進化に、業界からも大きな注目が集まっています。
出典元：株式会社CARTA ZERO プレスリリース
