パフォーマンステクノロジーネットワーク「afb（アフィビー）」< https://www.afi-b.com/ >の開発運用をおこなう株式会社フォーイットは、全国の10代～60代までの男女500人を対象に広告に関するアンケートを実施し、年代別・男女別等の特徴についてまとめました。
【調査概要】
対象者：18歳～69歳の男女
サンプル数：500人（※回答なし4人）
居住地：全国
調査方法：ネットリサーチ
アンケート実施日：2023年9月4日~2023年9月15日
出典元：https://www.afi-b.com/beginner/archives/tsushin/14029/
【質問：購入を検討している商品で、出てきたサイトやSNSの投稿が広告だった場合、その広告（バナー）から買いますか？ 】
質問に対しての回答選択肢は以下（※単一回答）
1.広告から買う
2.広告ではなく、公式サイトなどから買う
3.実物を見て、実店舗で買う
4.実物を見て、ネットで買う
5.買わない（※理由を記入してください）
- 全体
事前調査で「副業をしたことがある」と回答した10代~60代の男女に、「購入を検討している商品で、出てきたサイトやSNSの投稿が広告だった場合、その広告（バナー）から買いますか？」というアンケートを実施したところ、「広告から買う」と回答した方は14.1%でした。また、最も多かった回答は「広告ではなく、公式サイトなどから買う」で、35.3%という結果になりました。
「買わない」と回答した方の理由として、「物によるので一概には言えない」、「値段による」などの回答が得られました。
- 男女別
男女別で見ると、「広告から買う」と回答した方は男性が女性を約5%上回ったのに対して、「広告ではなく、公式サイトなどから買う」では女性が男性を約9%上回りました。男性は購入までのスピードや広告経由で得られる特典を受けることを重視しているのに対し、女性は商品やサービスを比較検討してから購入する傾向があるのかもしれません。
- 年代別
年代別で見ると、「広告から買う」と回答した方は10代から30代にかけて比較的多く、特に20代と30代、いわゆる「デジタルネイティブ世代」や「ミレニアル世代」と呼ばれる世代では20％を超える回答を集めており、SNSなどで日常的に広告に触れている若年層は広告を経由して商品を買うことに抵抗が少ない傾向にあるようです。
一方、30代と40代とでは「広告から買う」の回答が約10%の差がつく結果となりました。総務省が発表している「デジタル活用の動向」によると、40代の平日1日のネット平均利用時間が176.1分であるのに対し、20代・30代では200分を超えていることがわかります。長い時間をかけて個人の好みや行動が分析されたことで、よりユーザーのニーズに合った広告が配信され、広告からの購入率も高くなったのかもしれません。
（出典：デジタル活用の動向 p.8 https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r05/pdf/n4b00000.pdf）
しかし、40代以上でも「広告ではなく、公式サイトなどから買う」が多数派を占めており、ネット上で商品を購入することに抵抗があるわけではなく、公式サイトなどで一度検討の時間を経てから購入したいと考える方が多いのかもしれません。
- 世帯年収別
世帯年収別に見ると、「広告から買う」と回答した方は「~500万円」では13.4%だったのに対して、「501万円~1,000万円」では18.9%、「1,001万円~」では35.0%と年収の増加と比例して増えていくことが分かりました。
総務省が発表している世帯年収別のインターネット利用率のデータによると、世帯年収が上がるほどインターネット利用率も高くなっています。日頃からオンライン上の情報に触れていることで、その広告が信頼できるものであるかなどを見極められるようになり、検討の時間を経ずとも購入に至っている方が多くなったのかもしれません。
（出典：令和5年 情報通信に関する現状報告の概要 世帯年収別インターネット利用率https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r05/html/nd24b120.html）
今やインターネット広告はプロモーションとしてメジャーな手法となり、私達の生活に溶け込む存在となっています。広告をネガティブに捉える方が一定数存在するのは事実ですが、事業者にとっては認知やブランド力の向上、消費者にとっては新しい商品・サービスとの出会いや無料でのコンテンツやサービス利用が可能になるなど、双方にとって良い面もあります。
また、2023年10月からはステルスマーケティングが規制の対象になるなど、消費者がより良い商品・サービスを選べるよう環境の整備が進んできているため、広告をうまく活用することでこれまでになかった選択肢を広げてみるのもいいかもしれません。
