SNSマーケティングプラットフォーム「OWNLY」（オウンリー）を開発・運営するスマートシェア株式会社（渋谷区、代表取締役 西山統）は、2023年1月16日〜2023年1月20日に事業会社や広告代理店に勤務する131名を対象に、SNSマーケティングの企業動向について調査を実施しました。
- 調査背景
弊社は2011年からSNSマーケティングツール「OWNLY」を提供し、企業のSNSマーケティングを支援してまいりました。昨今SNSマーケティングをブランディングの一環として利用する企業が増加しています。そこで、企業におけるSNSの利用状況を知り、より良いサービスを提供するために、アンケートを実施いたしました。
- 調査概要
・調査対象者：小売、飲料、広告代理店など計35業種のブランド担当者
・調査期間：2023年1月16日〜2023年1月20日
・調査方法：インターネット調査
・出典元：スマートシェア株式会社
- 調査結果
■2022年、TwitterとInstagramに注力していた企業が多数
拡散力の高い「Twitter」とブランドの世界観を出すのに最適な「Instagram」が最も使用されたSNSということが分かります。クローズドな環境で顧客とコミュニケーションが取れる「LINE」は小売や飲食、EC業界でよく利用され、3位という結果になりました。
■SNSマーケティング予算を増加予定の企業は33.3％
2023年度のSNSマーケティング予算の質問に対して、増やす予定と回答した企業は33.3%を占めています。予算を減らすと回答した企業がわずか1.4%で、SNSは今後も企業のマーケティング戦略にとって不可欠な存在だと思われます。
「2023年にSNSマーケティング予算を増やす予定」とした回答者は、百貨店、量販店などの小売業が最も多い結果となりました。お客様と直接接点を作り、最新の商品情報の告知やキャンペーン施策の実施ができるため、小売業界とSNSは親和性が高いと考えられます。また、オンラインゲームやアプリなど、インターネットサービスを提供する企業も積極的にSNSを活用し、ネット上で話題性を作っています。
■マーケティング領域におけるInstagramの活用は2023年も継続
今後注力していきたいSNS媒体の質問に関して、47.8％の企業担当者がInstagramと回答しました。昨年多く活用されていたTwitterも依然として2位、引き続き利用される見込みです。また、YouTubeとTikTokなど動画に特化したSNSプラットフォームも選ばれていることが分かります。
■公式アカウント運用の他、SNSキャンペーンや動画マーケティングに力を入れる企業も多数
公式SNSアカウントを情報告知のプラットフォームや、顧客とのコミュニケーションの場として活用されている企業がよく見受けられます。2023年に注力していきたい施策の質問に対しても、「公式アカウント運用」の回答が一番多かったです。
ユーザー参加型の仕組みで認知拡大と集客を図るSNSキャンペーンも42%の企業担当者に選択されました。TikTokやYouTubeなど動画コンテンツをメインにしたSNSの成長とともに、動画マーケティングが3位に選ばれております。
■社内にSNS専任の担当者がいる企業がほぼ半数を占める
「社内にSNS専任の担当者はいるか」の質問に対して、47.1%以上の企業に担当者がいることが分かりました。さらに5名以上いると回答した企業が11.6%あり、企業のマーケティング戦略におけるSNSの重要性が高まってきていることが見受けられます。
- 調査結果まとめ
SNSマーケティングに対する予算を増やす企業が30％を超え、予算を減らす企業は1％となりました。そのためSNSは今後も集客方法として多く活用されると考えられます。昨年の集客効果が高かったことから、2023年もTwitterとInstagramの活用が注目されており、予算をかけていくと思われます。さらに昨年と比較して、TikTokに注力したい企業が約9％増加しました。今後はショート動画を利用したマーケティングも増えると想定しております。
合わせて読みたい
