「おもてなしを科学する」をコンセプトに事業を展開する株式会社イー・エージェンシー(本社:東京都千代田区、代表取締役:甲斐真樹)が提供するカゴ落ち対策ツール『CART RECOVERY®(カートリカバリー)』は、2025年1月から12月における同サービス利用状況に関する調査レポートを公開しました。今回の調査により、ECサイトの平均カゴ落ち率は62.9%となり、売上の約2.6倍に相当する重大な機会損失が生じている実情が判明しました。その一方で、カゴ落ちメールの活用により、年間総額約65億円の売上回復に成功しているとのことです。

調査概要について

本調査は2025年1月1日から2025年12月31日の期間に実施され、『CART RECOVERY®』を導入している月商500万円以上のECサイト4,374件を対象としています。各月の利用実績を集計しており、同一サイトが複数月利用している場合は月ごとにカウントした延べ数となっています。調査方法はサービス利用ログに基づくデータ集計で、売上金額は当サービスのタグで計測された金額(送料・決済手数料等は含まない)、機会損失額はカート投入されたものの購入に至らなかった商品の総額と定義されています。

カゴ落ち率62.9%という現状

株式会社イー・エージェンシーが提供するカゴ落ち対策ツール『CART RECOVERY®』では、今回2025年の利用状況に関する調査レポートが取りまとめられました。

「カゴ落ち」や「カート放棄」とは、ECサイトにおいてユーザーがカートに商品を追加したにもかかわらず、購入せずにサイトから離脱してしまう現象のことを指します。

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2025年の1年間において、『CART RECOVERY®』を利用している月商500万円以上のECサイト4,374件を対象に調査が実施されたところ、平均カゴ落ち率は62.9%という結果が得られました。

一般的なカゴ落ち率は約70%と言われていますが、同社が2025年に実施した調査(調査期間:2024年1月から2024年12月)においてはカゴ落ち率が平均63.3%となっていました。前年と比べると0.4ポイントの微減が確認されましたが、依然として「カートに入れたお客様の10人に6人以上が離脱している」という状況には変わりがありません。これは特定のサイトだけの問題ではなく、EC業界全体が抱える普遍的な課題であると言えます。

「カゴ落ち」は「入力フォームが使いにくい」「送料が高い」といったユーザビリティの課題で離脱する場合もありますが、多くのユーザーは「とりあえずカートに入れてキープする」「他店と比較検討する」といった理由で一時的に離脱します。つまり、どれほどウェブサイトを改善しても、一定数のカゴ落ちはユーザーの購買行動として必然的に発生するものであるとのことです。

売上の2.6倍に達する機会損失額

カゴ落ち率62.9%という数字以上に着目すべきなのが、金額ベースでの「機会損失」です。

上記のグラフから読み取れるように、カゴ落ちは年間を通じて継続的に発生していますが、特に商戦期となる12月は年間最大の機会損失額を記録しています。売上が増加する時期こそ、カゴ落ちによる「取りこぼし」を防止する重要性が高まると言えるでしょう。

今回の調査により、カゴ落ちによって発生している機会損失額(カゴに入ったまま購入されなかった商品の総額)は、実際の売上金額の約2.6倍に達していることが明らかになりました。

これを具体的な数字でシミュレーションすると以下のようになります。月商5,000万円の場合、機会損失額は約1億3,000万円となります。このように、計上されている売上の裏側には、その2倍以上の「買われるはずだった金額」が眠っているのです。新規集客で売上を2倍にするには多大なコストと労力が必要となりますが、この「すでに商品に興味を持っている層」へのアプローチこそが、売上アップの最大の「伸びしろ」である可能性があります。

業種別データから見る傾向

『CART RECOVERY®』は様々なECサイトで利用されていますが、その中でも最も多いカテゴリーは「アパレル・雑貨」で、続いて「食品」、「化粧品」の順番となっています。

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「その他」に含まれるカテゴリーは以下の通りです。自動車・バイク・自転車、家具・インテリア、趣味・娯楽、書籍・CD・DVD、スポーツ用品、ペット用品、健康食品、事務用品・文房具、生活家電・AV機器・PC周辺機器、セレクトショップ、その他となっています。

商材によって、カゴ落ちの傾向には違いがあるのでしょうか。業種別のデータを集計した結果が以下の表です。

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「アパレル・雑貨」や「アクセサリー・ジュエリー」は、カゴ落ち率が7割近くに達しています。これらは嗜好性が高く、デザインや価格を他店とじっくり比較検討する傾向が強いためと考えられています。

しかし、カゴ落ち率が高いことは必ずしも否定的な要素だけではありません。「比較検討している」ということは、購入意欲が非常に高い状態であるとも言えるのです。特にアパレルやジュエリーなどの商材は、適切なタイミングで後押しすることで、高い確率で呼び戻せる可能性があります。

CART RECOVERY®の配信効果

『CART RECOVERY®』では、カゴ落ちユーザーに対してメールを送る「カゴ落ちメール(リカバリーメール)」や、最適な広告配信を行う「カゴ落ちリマーケティング広告」があります。さらに「リクエストメール機能」では、カートページでメッセージポップアップを表示し、購入を促すメールの送信が可能です。

『CART RECOVERY®』の機能の一つである「カゴ落ちメール(リカバリーメール)」について、1店舗あたりの平均配信効果を集計したところ、一般的なメールマガジンを大きく上回る数値が確認されました。「カゴ落ちメール(リカバリーメール)」の配信効果の平均は、開封率42.6%、クリック率9.6%、コンバージョン率2.3%でした。EC業界の一般的な開封率は約15%から20%程度と言われる中、カゴ落ちメールはその約2倍以上の開封率を記録しています。これは、ユーザー自身が「自分が関心を持ってカートに入れた商品」の案内であるため、情報としての関連性が極めて高いためです。

カテゴリー毎の配信効果

さらに詳細なカテゴリー別の配信データを見ると、商材ごとのユーザー心理が浮き彫りになります。各カテゴリーの中でも、契約が多い8カテゴリーの効果が確認されました。カゴ落ちメールの配信効果は以下の通りです。

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「趣味・娯楽」は開封率が約49%と最も高く、ユーザーの熱量の高さが伺えます。「欲しい」という強い気持ちがあるものの、何らかの理由で躊躇していた層に対し、リマインドが効果的に機能していると言えます。「食品」はクリック率とコンバージョン率が他カテゴリーと比較して高いのが特徴です。「買い忘れ」や「後で買おう」としていたユーザーに対し、メールが購入のきっかけ(トリガー)として強く作用している可能性があります。

年間約65億円の売上リカバリーを実現

前述のような高い反応率を誇る「カゴ落ちメール」等の施策により、実際の売上としてどれだけの成果が出ているのでしょうか。調査対象期間において、『CART RECOVERY®』経由でリカバリーされた金額は、今回の調査対象サイトの合計で約65億円に達しました。

もし何も対策をしていなければ、この65億円は「ゼロ」だった売上です。「いかにカゴ落ちさせないか」という防御策だけでなく、「カゴ落ちは必ず起きるもの」という前提に立ち、離脱したユーザーに対して適切なタイミングでリマインドを行う「攻めのリカバリー施策」を取り入れることが、売上最大化の最短ルートと言えるでしょう。

調査結果のまとめ

2025年の調査結果から、ECサイトには依然として大きな「カゴ落ち」の課題があり、同時にそれが巨大な「売上のポテンシャル」であることが明らかになりました。主なポイントは以下の通りです。

  • カゴ落ち率は約63%で、避けては通れない課題となっています
  • 売上の約2.6倍もの機会損失が発生しています
  • 「カゴ落ちメール」は開封率40%超、CVR2%超の高い効果が見込めます
  • 適切な施策を行えば、確実に売上を取り戻せます

カゴ落ち対策は、新しい商品を開発したり、広告予算を増やしたりする必要はありません。「今、まさに買うかどうか迷っているお客様」に、もう一度アプローチするだけで始められる、非常に効率的な施策です。サイトのカテゴリーに関わらずカゴ落ちは発生するため、まずは自社サイトでどれくらいカゴ落ちが発生しているのか、確認することが推奨されています。

なお、『CART RECOVERY®』は、月額39,000円(税込42,900円)という低コストで成果が得られ、売上に大きく貢献することで、多くの顧客から好評の声が寄せられているとのことです。

CART RECOVERY®について

カゴ落ち特化型MAツール『CART RECOVERY®』は、メールと広告をユーザーの購買検討意欲が高いタイミングで配信することによって「カゴ落ち」したユーザーをサイトに呼び戻し、売上アップに貢献するサービスです。

CART RECOVERY®で送信しているメールの効果の平均は、開封率42.6%、クリック率9.6%、コンバージョン率2.3%となります(各効果は配信数を基に算出)。月額39,000円(税込42,900円)という低コストで成果が得られることから、多数の顧客の売上に大きく貢献することで満足を得ているとのことです。なお、サイトのカゴ落ち数が月間10万以上の場合は別途料金が発生します。「カゴ落ち」および『CART RECOVERY®』『カートリカバリー』は、株式会社イー・エージェンシーの登録商標です。

株式会社イー・エージェンシー会社概要

京都生まれの株式会社イー・エージェンシーは、「おもてなしを科学する」を信条に、データ起点のデジタルマーケティングサービスで、顧客の成長戦略・グローバル戦略を強力に支援しています。

会社名:株式会社イー・エージェンシー
所在地:〒100-0006 東京都千代田区有楽町1-9-4 蚕糸会館4階
代表:甲斐 真樹
設立:1999年1月
資本金:9,500万円
従業員数:国内単体154名/国内連結246名(2025年12月末現在)

事業内容は、データソリューション事業、クラウドプロダクト・SaaS事業、中国事業、ASEAN事業となっています。

出典元:株式会社イー・エージェンシー

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