アーティスト応援プラットフォーム「CheerSPOT™(チアスポット)」を運営する株式会社INFORICH(本社:東京都渋谷区、代表取締役 Group CEO:秋山広宣、以下、INFORICH)が、2025年3月6日(木)から10日(月)にかけて、推しがいる人1000名を対象に「応援広告に関する実態調査」を実施し、その結果を発表しました。

近年、推し活市場が拡大してきた中、ファンが自らの応援の一環として広告を掲載する「応援広告」が特に若年層を中心に新しい文化として広がりを見せています。従来のリアルな応援活動とSNSのアクションを組み合わせた「応援広告」は、ファン主体の広告として広告およびマーケティングの分野に新たな影響を与えると考えられています。

この背景を受け、INFORICHはファンの応援広告に関する現状を多角的に分析。推しているジャンル、予算、広告の出稿方法に加え、ファンの心理的な背景や未来への意向について調査が行われました。

15歳から59歳の男女の約4割が“推し”を持つ

日本国内の15歳から59歳に属する男女約1万人を対象にした調査の結果、38.9%の回答者が「推しがいる」と答えました。特に年齢別に見ると、15〜19歳の男女が高い割合を示し、女性では80.6%が「推しがいる」と回答しています。

加えて、推しを持つ人のうち97.1%が何らかの形で推し活動を行っており、推し活が世代を超えた日常的な文化として根付いていることが示唆されています。

過去に行った推し活と今後行いたい推し活は、共に「イベントやライブ、コンサートに行く」が最も多い。

「応援広告を出す」は少数派(1.6%)だが、今後の実施意向は5.1%に増加

推しを持つ人々にこれまで行ってきた推し活の成果と今後やりたい推し活内容を質問したところ、「イベントやライブ、コンサートに行く」が過去の実施率より約10ポイント上昇し、61.6%に達しました。また、「推しゆかりの地を聖地巡礼する」という項目も、今後の予定が過去より9ポイント上昇しました。このことから、外出を伴う推し活の増加が示されています。

一方で、「応援広告を出す」という回答は過去の実施が1.6%と少数派であったものの、今後行いたいと考える人は5.1%に達し、その成長率は注目されています。応援広告の認知度は約10%であり、認知が広がることがさらなる成長を期待させます。

応援広告を経験した人は、未経験者に比べ年間にかける推し活の費用が約8万円高い

推しのために使った年間の推し活支出について質問したところ、応援広告を経験した人の平均支出は約24万円、一方未経験者は約16万円であり、明らかに支出に差が生じました。応援広告経験者は未経験者に比べて約8万円高く、消費の意欲が旺盛であることが示されています。応援広告の経験者は“熱心なファン”と見なされ、マーケティングの観点からも注目すべきターゲット群であると考えられます。

直近1年間の応援広告支出、1回あたりの平均は約2万4000円。直近市場規模は約329億円と推定

直近1年間に推しのために費やした応援広告の費用について尋ねたところ、1回あたりの平均は約2万4275円となりました。特に30代女性の平均支出は他の年代と比べて高く、4万円を超える結果となりました。一方で最低支出を示したのは50代女性で、5500円でした。このデータを元に計算した直近の応援広告市場規模は約329億円になると推定されています。

将来的に応援広告の市場規模は約1216億円と推計。現在の約4倍に成長が見込まれる

将来的に応援広告にかける金額について尋ねたところ、平均約2万6000円と予想されています。これは過去1年間の実施額から約2200円のアップにあたります。現在、応援広告の実施者数は約35万人とされているが、将来的には143万人に増加する見込みです。この実施者が増加することにより、市場規模は約1216億円に達し、現在の約4倍の成長を期待されています。個人発の広告は、さらに大きな市場に成長する可能性を示唆しています。

応援広告の出稿方法としては「他のファンと共同で出した」が83%。

一方で「個人で出したい」と願う人は57.3%で「団体で出したい(42.7%)」を上回る結果に

これまでに実施した応援広告の出稿方法について質問したところ、「他のファンと共同で出した」と回答したのが83%と高い割合を示しました。男女別に見ると、女性の共作率が84.6%と男性の76.1%を上回る結果となりました。これにより、女性の方が相対的に悩んでいる割合が低いのは、団体で出稿することで相談しやすい環境が整っている可能性が考えられます。

さらに、「金額が同じであれば個人で出したいか団体で出したいか」を尋ねると、57.3%が「個人で出したい」と回答しており、金銭的な制約がない場合の個人志向が高いことが伺えます。しかし、実際には団体で支出する割合が高いのが現状です。

選択肢が増えることで、今後の応援広告市場の活性化が期待されます。

応援広告を出さなかった理由、トップは「費用が高いため(41.6%)」。

費用、手間、時間が障壁となっている

応援広告未経験者に理由を尋ねたところ、最も多かった回答は「費用が高いため」で41.6%を占め、次いで「手続きが煩雑そう(32.6%)」「時間と労力がかかりそう(30.1%)」となりました。広告出稿への挑戦に対する抵抗感が一般的な広告に対する印象にも影響を与えていると考えられます。

応援広告の出稿には多くの調整や費用が必要であるため、見直しが進めばさらに市場は拡大することが期待されます。

性年代別では、30代、40代の男性は「手続きが煩雑」と感じる割合が少なかった一方、デザインや内容を考えることは男性の方が難しいと感じる結果が出ています。女性はこの面での障壁を低く受け取っているようです。

他にも「広告の効果が不明」「推しに気づいてもらえないだろう」「推しのためになるのかわからない」といった実施後の効果については、男性が女性よりも気にかける割合が高いことが確認されました。

この調査結果から、応援広告はファンによる新たな表現手段を提供し、今後の市場成長が期待されることが明確となりました。個人の広告の増加が企業や広告業界、マーケティングにも新たな影響を及ぼす可能性があり、次世代文化としての注目度が高まることが予測されます。

出典元: 株式会社INFORICH プレスリリース

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