株式会社フリークアウト・ホールディングス（本社：東京都港区）の子会社である株式会社GP（本社：東京都港区、代表取締役：時吉 啓司）は、YouTubeユーザーの家族・同居人とのアカウント共有実態に関する調査結果を発表しました。この調査によると、家族や同居人がいるYouTubeユーザーの約40%がアカウントを共有していることが明らかになり、特に10歳以下の子どもがいる場合は77%にも達することがわかりました。
調査背景
YouTubeは消費者と広告主間のコミュニケーションにおいて最も重要なチャネルの一つとして位置づけられています。その圧倒的なリーチ力と多様なターゲティング手法により、高い広告効果が期待できる媒体です。
しかし近年、「家族や同居人とアカウントを共有してYouTubeを視聴する」という新たな視聴習慣が広がり、広告を意図したターゲットだけに配信することが難しくなっているという課題が浮き彫りになっています。
株式会社GPはこの課題解決に向け、YouTube広告効果を最大限に発揮できるプロダクト開発のため、ユーザーのアカウント共有実態を明らかにする調査を実施したとのことです。
調査結果概要
ユーザーのアカウント共有の実態
2020年の国勢調査によると、全世帯の約6割が家族や同居人と複数人で生活しており、特に15歳〜64歳の消費者は7〜8割が家族・同居人と生活しています。これは一般的にマーケティングキャンペーンのターゲットとなりやすい消費者層の同居率が高いことを示しています。
今回のGPの調査では、家族・同居人がいるYouTubeユーザーを対象に、家族・同居人へのYouTubeアカウント共有についてアンケートを実施しています。その結果、家族・同居人の属性によらず、約40％のユーザーが「アカウントを家族や同居人に共有したことがある」と回答。特に10歳以下の子どもがいるユーザーの場合、その共有率は77.0%にも達することが判明しました。
この調査結果から、ユーザーのデモグラフィック情報に基づいてターゲティングして広告配信を行っても、一定数の広告が意図したターゲット以外の家族・同居人に届いている可能性が示唆されています。
さらに、家族別の視聴コンテンツジャンルについても調査が行われました。
今回の調査では、大人や年齢層が高い子どもに最も視聴されているコンテンツのジャンルは「音楽」であることがわかりました。GPが実施した前回調査によれば、音楽系コンテンツはユーザーが「ながら視聴」することが多く、配信された広告が効果的に視聴されない可能性があることも示唆されています。
また、ユーザーの属性ごとに視聴するコンテンツの傾向が異なることも明らかになりました。一般的にインターネット広告でのターゲティングは、ユーザーのウェブ閲覧行動から推定される興味・関心に基づいて行われます。今回の調査で「家族・同居人のいるYouTubeユーザーの一定数がYouTubeアカウントを家族・同居人と共有していること」および「ユーザーの属性によって視聴するコンテンツの傾向に違いがあること」が判明したため、YouTubeの閲覧行動に紐づいたユーザーの興味・関心ターゲティングには、一部揺らぎが生じている可能性があるとしています。
視聴デバイスについて
2022年に日経BP社が実施した調査によると、YouTubeを視聴する際に最も使用されるデバイスはスマートフォンで、その使用率は72.1％でした。
今回のGP調査でも、YouTubeユーザーが家族・同居人にアカウントを共有し、共有されたアカウントを利用して家族・同居人がYouTubeを視聴する場合においても、スマートフォンが最もよく使用されていることが確認されています。さらに、アカウントを共有された家族・同居人がYouTubeを視聴する際は、自分でコンテンツを視聴する場合と比較して、コネクテッドテレビの利用率も高くなることが明らかになりました。
これらの結果から、YouTube広告キャンペーンでアカウント共有を考慮したターゲティングを実施する場合、単にコネクテッドテレビを配信面から除外するだけでは不十分であり、異なるアプローチによる補完が必要であることが示唆されています。
まとめ
今回の調査により、以下の3点が明らかになりました。
- 家族・同居人がいるYouTubeユーザーのうち、約40%のユーザーが家族・同居人とYouTubeアカウントを共有している。また、その割合は小さな子どもがいるユーザーほど高くなる。
- ユーザーがよく視聴するYouTubeコンテンツの傾向は、ユーザーの属性によって異なる。
- アカウントを共有された家族・同居人がYouTubeを閲覧する際、最も利用されるデバイスはスマートフォン。また、アカウントを共有する場合には、コネクテッドテレビの利用率も上がる。
GPは今回の調査結果を活かし、YouTube広告のポテンシャルを最大限活用するためのプロダクト開発・提供を通じて、広告主や代理店に対してより本質的な広告効果を提供していく方針です。
外部調査概要
・調査方法：インターネット調査
・調査対象：20歳〜64歳の男女
・地域：全国
・調査時期：2024年12月26日〜28日
・有効回答数：833サンプル
・調査実施機関：株式会社ジャストシステム
・集計方法：総務省統計局が発表する「令和2年国勢調査結果」の人口構成比を基に、ウェイトバック集計を実施
株式会社GPについて
・会社名：株式会社GP
・代表者：代表取締役 時吉 啓司
・事業内容：動画コンテクスチュアルターゲティング配信サービスの提供
・本社所在地：東京都港区六本木6丁目3番1号 六本木ヒルズ クロスポイント
GPはYouTube上でコンテクスチュアルターゲティング配信を可能にする次世代の動画広告プロダクトを広告主・代理店向けに提供しています。独自の解析技術でYouTube上の動画コンテンツを一本一本解析し、解析内容をもとにキーワードを指定してターゲティングや配信除外を行っています。クライアント毎にフルカスタマイズしたキーワードリストを用いることで、通常のYouTube配信では実現できないターゲティングやブランドセーフティを実現しているとのことです。
出典元：株式会社GP
