ビジネスシーンにおけるソーシャルギフトの活用に関する調査結果

2025年9月25日 2025年9月25日

コマースピック編集部　プレス配信チーム

オンラインギフトサービスを通じて幸福度の高い社会の実現を目指す「ギフトモールオンラインギフト総研」（株式会社ギフトモール）が、近年の「ソーシャルギフト」の傾向に着目し、ソーシャルギフトを利用したことがある方に焦点を当てた実態調査を行いました。調査対象は、2024年7月からの1年間にギフトを購入した15歳から59歳までの男女2,250人で、ソーシャルギフトを好んで贈ったり受け取った経験がある方々です。本レポートは16回にわたる調査報告の第8弾となります。

本レポートのテーマは、「ビジネスシーンにおけるソーシャルギフトの活用の普及」です。これまで私的な関係の中で利用されることが多かったソーシャルギフトですが、最近では職場でも新たなコミュニケーション手法として活かされるようになっています。ソーシャルギフトを贈った相手として「同僚・上司・後輩」が17.9%を占め、取引先へのギフトも4.1%に達しました。これにより、ビジネスシーンにおいてもソーシャルギフトを活用する動きが顕著に見られるようになっています。

さらに、「ビジネスシーン（手土産など）」での利用割合は6.0%にのぼり、これはホワイトデー（5.8%）とほぼ同等の値です。従来のビジネスギフトとして物理的な品物を持参することが依然として一般的である一方で、ギフトカードなどのデジタルギフトといった新たな贈り方も登場しています。

ギフトモールオンラインギフト総研の所長、小川安英氏は「ビジネスシーンでのソーシャルギフトの活用が徐々に進化してきており、効率性と心配りを両立させる新たなコミュニケーション手段として、今後の展開が注目される」と分析しています。

この記事の目次

1 詳細調査結果
- 1.1 1. 職場でのソーシャルギフト活用同僚・上司・後輩への贈呈が17.9%、新しいコミュニケーション手段として利用
- 1.2 2. ビジネス手土産での活用手土産として6.0%が利用、ホワイトデーと同程度の利用率
2 今後の展望
3 FAQ形式でのトピックス整理
4 調査概要
5 ギフトモールオンラインギフト総研について
- 5.1 ギフトモールオンラインギフト総研所長小川安英

詳細調査結果

1. 職場でのソーシャルギフト活用同僚・上司・後輩への贈呈が17.9%、新しいコミュニケーション手段として利用

ソーシャルギフトでギフトを贈った相手の比較

「同じ会社の同僚・上司・後輩」にソーシャルギフトを贈った経験のある人が全体の17.9%に達しました。これまで友人や家族などのプライベートな関係性で贈られることがほとんどだったソーシャルギフトが、今や職場における新たなコミュニケーションツールとしても活用されていることを示しています。また、「仕事の取引先」にソーシャルギフトを贈った経験がある方は4.1%という結果となり、少数ながらも取引先との交流手段としても取り入れられていることがうかがえます。

2. ビジネス手土産での活用手土産として6.0%が利用、ホワイトデーと同程度の利用率

ソーシャルギフト利用シーンの比較

ソーシャルギフトの利用シーンとして、「ビジネスシーン（手土産など）」が6.0%という結果が出ました。この利用率はホワイトデー（5.8%）とほぼ同程度です。

まだ数は少ないものの、上述の「取引先」へのギフトに加え、出張や旅行の際に職場の同僚に手土産としてソーシャルギフトを使用したといった事例も挙げられています。従来の手土産に比べて、「かさばらない」「SNSやメールで簡単に渡せる」「すぐに受け取ることができる」といった特性が、こうした傾向に結びついていると考えられます。

今後の展望

「ビジネスシーンでのソーシャルギフト活用」は、今後さらに拡大する見込みがあります。

1. 職場のコミュニケーションを活性化するために企業が積極的に活用

最近のソーシャルギフトの普及により、従来のビジネス関係を超えた新たな職場コミュニケーションが形成されつつあります。今後は、職場のコミュニケーションを活性化したり、従業員の満足度を高めるために、例えばプロジェクトの成功を祝ったり、チームビルディングの一部としてソーシャルギフトをより広範囲に使う企業が増えることが予想されます。

2. 営業ツールとしての手土産の利用が広がる

現在、手土産としての利用が6.0%という状況ですが、今後さらに活用の幅が広がる可能性があります。新規開拓時のアイスブレイクや商談後のフォローアップ、契約成立時のお礼など、デジタルだからこその即時性や利便性に魅力を感じる企業や営業担当者がこの新しい営業ツールを使用する可能性があります。

3. ギフト商品の多様化による利用範囲の拡大

現時点では主にカフェドリンクや軽食のソーシャルギフトが多いですが、将来的には冷蔵・冷凍食品や重量物などの配送ギフトも展開され、より本格的なビジネスギフトが可能になるかもしれません。

このような視点から、ソーシャルギフトがビジネスコミュニケーションのツールとしてさらなる進化を遂げると考えています。

FAQ形式でのトピックス整理

Q1. 会社の同僚や上司、後輩にソーシャルギフトでギフトを贈る人はいるのですか？

A. 全体の17.9%の方が同じ会社の同僚・上司・後輩にソーシャルギフトを贈った経験があるという結果が出ました。これは約5人に1人に相当し、少数ですが職場でのソーシャルギフト利用が進んでいることを示しています。

Q2. ビジネスシーンでのソーシャルギフト利用はどの程度あるのでしょうか？

A. ビジネスシーン（手土産等）での利用が6.0%という結果が出ており、これはホワイトデー（5.8%）と同等の利用率です。また、同僚・上司・後輩への贈呈が17.9%、取引先への贈呈が4.1%という結果も得られており、職場での新たなコミュニケーション手段として徐々に広がってきていることが明確になっています。